【2026年RN】結露しやすい不動産を売却する際のデメリットとは？売却方法や原因を解説

結露しやすい不動産を持っていると、売却時にデメリットにならないか心配になりますよね。
本記事では、結露の原因や結露しやすい不動産を売却する際のデメリットと売却方法について解説します。
あま市で結露しやすい不動産の売却を検討している方は、ぜひ参考になさってください。

不動産売却前に要チェック！結露しやすい原因と対策

結露しやすい不動産には、何らかの原因があります。
もし売却をお考えなら、その原因を特定して対策を講じると、より高い価格で売却できる可能性があります。
結露しやすい不動産の原因と対策方法は、以下のとおりです。

①建物の構造が原因の場合

結露が発生しやすい不動産の多くは、建物の構造に問題があることが考えられます。
たとえば、以下のような点が挙げられます。

• 日当たりや風通しの悪い間取り
• 気密性が高すぎる住宅
• 床下の通気性が悪い

日当たりや風通しが悪い間取りの不動産は、湿気がこもりやすく結露が発生しやすいです。
とくに、周りに高い建物が多かったり、建物が密集していたりする地域では、日光が十分に差し込まず、風の通りも悪くなりがちです。
気密性が高い家は、外気の影響を受けにくい反面、室内の湿気がこもりやすくなります。
とくに冬場は、暖かい室内と冷たい外気の温度差で結露が発生しやすくなります。
さらに、床下の通気性が悪いと、湿気がこもりやすくなるため、注意が必要です。
現在の建築基準法では、床下の高さを45㎝以上とすることが義務付けられていますが、2017年の改正以前に建てられた家では、この基準を満たしていない物件も多く存在します。
対策としては、窓を開ける、換気扇を使うなどして、室内の湿気を外に逃がす工夫をしましょう。
また、家具の配置を見直して風の通り道を確保することも大切です。
断熱材を追加すると、温度差を緩和し結露の発生を抑えることができます。
とくに壁や床、天井などに断熱材を入れると効果的です。
除湿機を使用して室内の湿度をコントロールするのもおすすめです。

②建物の老朽化による湿気の場合

古い建物は、老朽化により雨漏りや水漏れが発生しやすくなります。
雨漏りや水漏れが原因で湿気が増え、結露も発生します。
また、雨漏りや水漏れは、木材を腐らせたり、金属部分をサビさせたりする原因にもなるため、注意が必要です。
放置すると、建物全体の耐久性が低下し、修繕が必要になる場合があります。
対策として、雨漏りや水漏れを見つけたら、早急に修繕やリフォームをおこないましょう。

③生活習慣が原因になっている場合

洗濯物を部屋干しすると、室内の湿度が上がり、結露が発生しやすくなります。
花粉や黄砂、外出が多忙な方は、部屋干しを選ぶことが多いですが、湿気の一因になります。
また、冬場に石油ストーブを使用すると、水蒸気が発生しやすくなり、湿度が上がることも結露が発生しやすい原因の1つです。
対策として、洗濯物を室内に干す際や暖房器具を使用する際は、定期的に窓を開けたり換気扇を回したりして、室内の空気を入れ替えましょう。

結露しやすい不動産を売却する際のデメリット

結露による水滴は目に見える場所ならすぐに拭き取れますが、見えない部分にも影響を及ぼす可能性があります。
結露しやすい不動産を売却する際のデメリットは、以下のとおりです。

①カビやダニが発生しやすい

結露は放置すると、カビやダニが発生しやすくなります。
カビは気温が20～30℃で湿度が高い環境を好みます。
冬場に暖房を使用する部屋は、カビにとって繁殖しやすい環境です。
とくに湿気がたまりやすい押入れやクローゼット、水回りには注意が必要です。
こまめに水分を拭き取り、風通しを良くしてカビの発生を防ぎましょう。
また、カビが発生すると、それを餌とするダニも増えやすくなります。
ダニはアレルギーや喘息などの健康被害を引き起こす原因となるため、とくに注意が必要です。
これから不動産を売却する際には、これらのデメリットを考慮し、適切な対策を講じることが大切です。

②建物を傷める

湿気が多い不動産は、壁の内部でも結露が発生する可能性があります。
窓やサッシなどの目に見える場所にできた水滴は簡単に拭き取れますが、壁の内側に発生した結露は目で確認することが難しいです。
たとえば、施工時に湿気対策が不十分な場合、壁の内側で結露が発生し、断熱材が湿って傷んでいることがあります。
その場合、建物に不具合が出て修繕を依頼した際に初めて気付くケースが多いです。
このように、湿気が壁の内部にこもると、家を内側から傷める可能性があります。
断熱材や構造材が長期間湿気にさらされると、劣化が進み、修繕が必要になることがあるため、売却時にもデメリットとなります。

③シロアリ被害を受ける

湿気が多い不動産は、カビだけでなくシロアリも発生しやすいです。
シロアリは水分を多く含む木材を好むためです。
シロアリの被害を受けると、柱や梁が知らないうちに弱ってしまいます。
これにより、家の耐久性や耐震性が低下し、地震などの災害時には倒壊の危険があります。
結露しやすい不動産を売却する際には、トラブルを防ぐためにも売却前に専門業者によるシロアリ点検をおこない、被害の有無を確認しましょう。

結露しやすい不動産の売却方法

結露が発生しやすい不動産を売却する方法は、以下のとおりです。

①修繕・リフォームしてから売却する方法

結露しやすい不動産でも適切に修繕したり、原因を取り除いたりすると、相場に近い価格での売却も期待できます。
窓に結露が発生しやすい場合、以下の方法が効果的です。

• 窓に結露防止シートを貼る
• 窓ガラスに断熱コーティングを施す
• 断熱性能が高い樹脂製のサッシにする
• 断熱効果が高い二重窓を設置する

窓以外の対策として、壁の断熱材や防湿シートの加工も有効です。
これにより、内部結露の発生を防ぐことができます。

②更地にする方法

湿気対策として、サッシの交換や断熱リフォームなどの修繕費用は高額になることも多いです。
また、シロアリの被害が大きく、家が大きく傷んでいる場合には、大規模な修繕が必要になることもあります。
このように、原因を解消するために多額の費用がかかる場合には、修繕してから売却するよりも、解体して更地にする方が手元に残るお金が多くなる可能性があります。
更地にすれば、新築したい買主のニーズにも応えられ、ターゲットが広がる点がメリットです。
ただし、更地にするには解体費用がかかるため、必ずしもお得とは限りません。
修繕のほうが費用対効果が高い場合もあります。
どちらが良いかは物件の状況によって異なるため、まずは見積もりを取り、具体的な費用を確認しましょう。

③不動産買取で売却する方法

結露しやすい不動産は、カビやダニ、シロアリが発生しやすいため、契約時に買主に伝えないと契約不適合責任を問われる可能性があります。
契約不適合責任とは、契約内容と異なる物件を引き渡した場合、売主が負う責任のことです。
契約不適合責任が認められると、買主から損害賠償や契約解除を求められる恐れがあります。
その点、不動産買取を利用すれば、不動産会社との取引になるため、契約不適合責任を免責にすることも可能です。
ただし、不動産買取は相場よりも売却価格が安くなる傾向にあるため、修繕費用や更地にする費用と比較してからご検討ください。

まとめ

結露は、建物の構造や老朽化、部屋干しなどの生活習慣が原因で発生することが多いです。
結露しやすい不動産は、カビやダニ、シロアリが発生しやすく、建物を傷めるため、売却時にデメリットとなります。
売却方法は、修繕や更地にしてから売却する方法や買取を利用して売却する方法が挙げられます。
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